こどもめがね


岩間眼鏡店にできること

視力は生まれた時から5,6才頃までに次第に発達していきます。 この0~6才の期間を形成期といい、弱視や両眼視機能の治療や訓練に大切な期間です。 お子様の視線や反応が何処かおかしいと感じたら早めの眼科受診をおすすめします。

 

多くのお子様が小学校低学年頃から近視を発生させます。

この初期段階の両眼視機能にかかわる角膜曲率、融像幅、眼位などの測定データを将来に残すことは特に重要だと考えます。

これらデータは今後の目の変化、例えば左右の視力差や乱視の変化などの推測に役立つからです。

 

ほとんどのチェーン店やディスカウント店では過去からの変化を考慮しないまま、視力矯正メガネが作られているのが現実です。

だから近視がドンドン進行すると、それを矯正するための強い度数のメガネが販売されてしまうのです。

 

当店ではお子様の急な視力低下を防ぐため両眼視機能検査データを大切に保管し、目とメガネの正しい使い方をアドバイスさせていただきます。

 

『お子様の目のつらさ』を理解することが大切です。

視力検査で5m先の視力表の小さな文字まで見えるのが『良い目』だとは限りません。

こどもは遠くだけでなく、読書や工作などで20~30cmの近くを見続けることがあります。

視力検査で1.0以上見える正視、遠視の目は、近くにピントを合わせるには強い調節力が必要で、緊張した見方になります。

逆に軽い近視の目は、遠くが見づらい代わりに近くにピントを合わせる調節力が少なくて済みます。

ですから近視のお子様が1.0まで良く見えるようにメガネで矯正する重要性はあまりありません。

野球などで使用する1.0以上の見え過ぎメガネは、逆に能力低下を起こすことがあるので要注意です。

近くに調節筋の負担を少なく、遠くは黒板の文字が認識できる『バランス』がこどもメガネには必要です。

 

お子様の目やメガネのバランスは良いか当店の両眼視機能のチェックをおすすめします。

ブロックストリングスを使って見方をトレーニング
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両眼視機能の測定中
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取り扱いブランド

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弱視等治療用眼鏡保険適用について

 

小児弱視等の治療用眼鏡その保険適用について

お子様の治療用眼鏡に保険を適用することができます

 

基礎知識

 (1) 対象

9歳未満の子供が使用する、弱視、斜視、先天性白内障術後等の治療に必要だと医師が判断し処方した眼鏡やコンタ クトレンズに限ります。

平成 18 年 4 月以降に作成された眼鏡が対象です。

 

(2) ご注意

遠視や近視、乱視があっても、矯正視力や両眼視機能、眼位などに異常のないお子様が使用する眼鏡等に対しては、 保険は適用されません(単なる視力矯正眼鏡は対象外)。

担当医師に、作成される眼鏡の種類をよくご確認になるよう、お願いいたします。

また、実際の保険の適用については、ご加入の保険事業者が審査を行います。

担当医師に症状を確認し、また保険事業者の審査もありますので、申請すれば必ず適用となるということではない、 ということをご理解ください。

 

 

給付額について

(1)基準額

児童福祉法の規定に基づく補装具の種目「弱視眼鏡(36,700 円)」×1.03 を支給の上限、つまり「支給対象とする眼 鏡の購入価格の上限とする」と定められています。

 

(2) 給付額

通常の保険と同様、購入金額の 7 割が給付額として適用されます。

購入された眼鏡が基準額以下の場合は購入金額の 7 割が給付額。

購入された眼鏡が基準額の上限(37,801 円)を超える場合、一律 26,460 円となります。

 

 

適用限度数について

5歳未満の小児の治療用眼鏡等の更新は、更新前の眼鏡の装着期間が1年以上

5歳以上の小児の治療用眼鏡等の更新は、更新前の眼鏡の装着期間が2年以上 となります。

 

 

手続きについて(1)

(1) 前提

担当医師に、作成される眼鏡が医療用眼鏡に該当するかどうかを確認し、ご自身で手続きを進める必要があります。

病院、眼科側から指示が出るとは必ずしも限りません。

 

(2) 必要なもの

療養費支給申請書(加入している健康保険組合窓口等にあります)

眼科医の「治療用眼鏡等」の作成指示書の写しおよび患者様検査結果

購入した「治療用眼鏡等」の領収書

 

また、「作成指示書」、「医療費控除用処方箋」、「診断書」等の証明書類については、「眼鏡が医師の診断のもと作成さ れた」ということを示す必要があるため、領収書の日付よりも前(もしくは同日)に発行されていることを条件とさ れています。

 

 

手続きについて(2)

(1)申請する場所

ご加入の健康保険窓口で申請します。

・政府管掌健康保険にご加入の方:各社会保険事務所

・国民健康保険にご加入の方:市区町村の国民健康保険課

・健康保険組合にご加入の方:各健康保険組合の事務局

 

(2)必要な書類と申請書

・療養費支給申請書(ご加入の健康保険申請窓口にあります)

・弱視等治療用眼鏡等作成指示書

・処方箋のコピー

・眼鏡・コンタクトレンズの領収書(処方箋発行日以後の日付のもの)

・世帯主の銀行口座がわかるもの

・印鑑

 

以上の手続きが全て終了されますと、給付されます。

● こちらより文書をダウンロードできます。

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